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注文住宅にかかるお金は、建てる家の大きさや性能、さまざまな條件によって大きく異なります。
また、土地や建物本體以外にも、さまざまな費用が発生します。
今回は、いつ、どのようなお金が必要になるのかを整理してみます。

まず、家を建てるために準備できるお金、つまり「住宅資金」をきちんと把握します。全額を現金で支払う人以外は「自己資金（現金）＋住宅ローン」の総額が住宅資金となります。住宅資金がほぼ「住宅予算」となりますので、この金額を超えないように資金計畫を立てていきましょう。

住宅ローンは金融機関、自身の年収や勤務先などによって融資金額や條件などが異なります。返済に無理のない範囲でどれだけ融資を受けられるか確認しておきましょう。

自己資金は一般的に住宅資金の20％以上が目安と言われています。自己資金が多いほど住宅ローンの負擔を抑えられるので、できれば増やした方が良いでしょう。しかし、貯蓄を全部自己資金にするのは危険です。子どもの教育費、ケガや病気時の醫療費など、將來必要になる費用を引いた分を自己資金に充てることをおすすめします。可能なら親からの援助などを上手に利用して自己資金を増やしましょう。

注文住宅を建てる時に必要なお金は次の3つ。これらの合計が「住宅予算」となります。

1土地費用　※土地所有の場合は無し
2建物費用
3諸費用

土地や建物の頭金や諸費用は、自己資金から支払います。住宅ローンの返済が始まるのは建物の引き渡し以降なので、それ以前に必要な現金が支払えない場合、つなぎ融資を利用することもできます。

また、建ててから（住んでから）必要になるお金は次の4つです。

1住宅ローンの返済
2光熱費（ガス?電気?水道）
3稅金（固定資産稅?都市計畫稅）
4メンテナンス費用（定期的な修繕費用?管理費用など）

1は契約期間の返済が終わればなくなりますが、2以降は住んでいる期間ずっと必要となります。これらを全て含めてライフサイクルコストと呼ばれます。資金計畫を立てる時には、これらの費用を考慮する必要があります。

建物費用は本體工事費と付帯工事費に分かれます。広告などに「坪〇〇萬円で建てられます」と記載されているのを見かけることがありますが、この価格には付帯工事費を含まず、本體工事費のみで計算されている場合が多いので注意が必要です。
費用が発生するのは基本的に建物の請負契約以降ですが、契約前の簡易図面の作成や、地盤調査などが有料の場合もあります。必ず依頼事項が有料か無料かを確認しておきましょう。

建物費用?諸費用の內訳の目安

※本體工事費、付帯工事費の內訳は依頼先によって異なります。
※建物費用、諸費用の割合はプラン、立地條件により異なります。

土地を購入して家を建てる場合、土地の代金は建物著工までに全額を支払うことになります。多くの方は土地?建物を擔保に住宅ローンを組みますが、住宅ローンが利用できるようになるのは建物の引き渡し以降です。それまでに必要なお金は自己資金で支払うか、「つなぎ融資」などを利用することになります。

建物費用は契約時、工事の著手時、工事中、完成後など何回かに分けて支払うのが一般的です。いつ、どれくらいのお金が必要かを確認しておきましょう。

※建物が完成する前の融資については、「つなぎ融資」や「分割融資」などがあります。

支払いのスケジュール

※支払いのタイミングは業者によって異なります。

例えば、気密性や斷熱性が低い建物を建てた場合、月々の光熱費は高くなります。また、屋根や外壁などを短い間隔でメンテナンスしなければならない場合は、その分費用が多くかかります。つまり、建築時に建物費用を抑えても、機能性や耐久性が低い建物であれば、何十年も住んでいる間にかかる費用（ライフサイクルコスト）を含めると結果的に総費用が高くなってしまう可能性があるのです。ライフサイクルコストを抑えられる建物を建て、手入れをしながら長く暮らせば、家にかける総費用を抑えることができます。

建ててから必要になるお金

住まいる総合研究所井口克美先生（住宅評論家）

1987年株式會社リクルート入社。SUUMO（舊週刊住宅情報）及びSUUMOカウンターにて、営業及び企畫を擔當。マンションから注文住宅まで幅広い領域で活躍。2014年「住まいる総合研究所」を設立し、セミナー講師及び執筆活動に取り組んでいる。

2016年9月現在の情報となります。