蓄電池

　大和ハウス工業株式會社と大和ハウスグループの株式會社フジタは、2024年6月3日、研修施設「大和ハウスグループ みらい価値共創センター」が「令和6年度デマンドサイドマネジメント表彰（総合システム部門）」の「優秀賞」を受賞しましたので、お知らせします。　

　大和ハウスグループの大和エネルギー株式會社（ 社長？東 武、以下「大和エネルギー」） と東京ガス株式會社（社長？內田 高史、以下「東京ガス」） は、このたび再生可能エネルギー（ 以下「再エネ」） 電源の普及?拡大を目指し、太陽光発電所に蓄電池を新設し、FIP 制度（※１）を活用した再エネ併設蓄電池の共同実証事業（以下「本実証事業」） を開始しました。 ※１.再エネ事業者が発電した電気を卸電力取引市場や相対取引で販売した際に、基準価格（ FIP 価格） と參照価格（市場価格をベースに設定） の差額をプレミアム額として交付する制度。

　エリーパワー株式會社（以下、「エリーパワー」）、関西電力送配電株式會社（以下、「関西送配電」）、大和ハウス工業株式會社（以下、「大和ハウス工業」）の3社は、大和ハウス工業が手掛けたエコモデルタウン「スマ?エコタウン 晴美臺」（大阪府堺市）內の一般家庭に設置されている蓄電池をエネルギーリソースとして活用し、電力系統における周期の短い負荷変動に合わせて即時充電させるVPP構築実証試験（※3）を実施いたしました。

　大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：芳井敬一）は、太陽光発電システムの固定価格買取制度において買取期間満了（卒FIT）を迎える戸建住宅のオーナーさま向けに、太陽光発電システムの余剰電力買取および電力販売を行うサービス「ダイワハウスでんき」を2019年11月1日より開始します。

　大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：芳井敬一）は、2019年2月1日（金）より、2?3階建て賃貸住宅商品3商品に家庭用リチウムイオン蓄電池を標準搭載します。

　北海道膽振東部地震の復興を支援するため、內閣府、國土交通省ご協力のもと、北海道庁に可搬型のリチウムイオン蓄電池「パワーイレ」を55臺 寄贈しました。
　10月10日、北海道支社 三原支社長が北海道庁を訪れ、北海道庁 総務部 橋本危機管理監に「パワーイレ」とともに目録を贈呈しました。

　フジサンケイグループが主催する第26回「地球環境大賞」において、「ZET（ネット?ゼロ?エネルギー?タウン）(※)の普及?拡大」の取り組みが評価され「國土交通大臣賞」を受賞しました。
※エネルギー消費が正味（ネット）でゼロまたは概ねゼロとなる街

　2017年4月10日、明治記念館（東京都港區）において、秋篠宮同妃両殿下ご臨席のもと授賞式が行われ、社長の大野をはじめ関連部門役職員が出席しました。
　今回の受賞を勵みに、今後も地域住民の豊かな住生活を実現する環境配慮型のまちづくりを通じて、持続可能な社會の構築に貢獻していきます。

　大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）は、フジサンケイグループが主催する第26回「地球環境大賞」において、「ZET(※1)の普及?拡大」の取り組みが評価され、「國土交通大臣賞」を受賞しました。 　なお、當社は2009年の「大賞」、2014年の「フジサンケイグループ賞」受賞に続き、3度目の受賞となります。 ※1．ネット?ゼロ?エネルギータウンのこと。エネルギー消費が正味（ネット）でゼロまたは概ねゼロとなる街

　大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）が開発?販売したスマートタウン「SMA×ECO TOWN（スマ?エコ タウン）晴美臺」は、國土交通省が主催する「第１回先進的まちづくりシティコンペ」において、「國土交通大臣賞」を受賞しました。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）は、2016年7月1日（金）より、家庭用リチウムイオン蓄電池を全戸に標準搭載した防災配慮型2?3階建賃貸住宅商品「セジュールNewルピナ」を発売し、賃貸住宅商品のラインアップを拡充します。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）は、富山市が進める「セーフ＆環境スマートモデル街區整備事業」の公募型プロポーザル方式の事業提案に応募し、審査の結果、2016年3月31日、優先交渉権者に選ばれ、本日、富山市と基本協定を締結しました。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）が開発?販売したスマートタウン「SMA×ECO TOWN（スマ?エコ タウン）晴美臺」は、一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議會が主催する「ジャパン?レジリエンス?アワード（強靭化大賞）2016」において、「最優秀レジリエンス賞」を受賞しました。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）は、國土交通省が公募した「平成24年度まち?住まい?交通の創蓄省エネルギー化モデル構築支援事業」において採択された事業構想をもとに、地域特性を活かしたエネルギー問題解決の街づくりモデルとなる「つくば環境スタイル”SMILe”を具現化する住民主導の『サスティナブルコミュニティ』構想」を策定しました。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）は、2013年4月1日、大容量家庭用リチウムイオン蓄電池、次世代型HEMS（ホーム?エネルギー?マネジメント?システム(※1)）、太陽光発電システムを搭載したスマートハウス第二弾「スマ?エコ オリジナル Ⅱ」を発売します。　

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）は、2013年2月26日より、奈良工場（奈良県奈良市）を、次世代環境配慮型工場「D’s SMART FACTORY（ディーズ スマート ファクトリー）」に建替え、2013年12月に操業を開始します。今後、第二、第三工場も建替えます。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）は、JR武蔵野線「吉川美南駅」前に広がる大規模開発エリア（15.9ha）において、戸建住宅?分譲マンション?賃貸住宅?醫療?介護施設をあわせた大型複合プロジェクトを進めます。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）は、政府による節電要請期間である2012年7月2日～9月7日の間(※1)、全ての電力會社管內における主な施設において、社內目標（関西電力管內は30％の節電(※2)、その他の電力會社管內は政府要請値＋5％の節電(※2)）を達成し、一昨年比21.1％の削減を行いました。

國土交通省が公募した「平成24年度（第1回）住宅?建築物省CO2先導事業」の住宅?建築物の新築事業（戸建住宅部門）において、大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）のスマートコミュニティ第一弾である「晴美臺エコモデルタウン創出事業」の提案が採択されました。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）のスマートハウス「スマ?エコ オリジナル」に搭載している「D-HEMS(※1)」が、一般社団法人 環境共創イニシアチブ（以下、SII）が公募した「平成23年度エネルギー管理システム導入促進事業（HEMS(※2)導入事業：経済産業省委託）」において、補助対象機器に指定されました。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）および大和ハウスグループは、電力供給不足への対応と省エネ?低炭素社會の実現を見據え、2012年4月10日より順次、全國の大和ハウスグループの事務所、工場等（約200事業所）にエリーパワー株式會社（本社：東京都品川區、社長：吉田博一）製の可搬型リチウムイオン蓄電池（「パワーイレ：2kWh/臺」）を2MWh分（1,000臺）導入し、ピークシフト(※1)を実施します。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）は、2011年10月29日より、家庭用リチウムイオン蓄電池、HEMS（ホーム?エネルギー?マネジメント?システム）、太陽光発電システムを搭載した「スマ?エコ オリジナル」の販売エリアを拡大しました。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）は、大阪府堺市が「堺市立晴美臺東小學校」跡地で進める「晴美臺エコモデルタウン創出事業」の公募型プロポーザル方式の事業提案に応募し、選定委員會による審査の結果、2011年10月6日、優先交渉権者に選ばれました。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）は、2011年10月1日、家庭用リチウムイオン蓄電池、HEMS（ホーム?エネルギー?マネジメント?システム（※1））、太陽光発電システムを搭載したスマートハウス第一弾「スマ?エコ オリジナル」を発売します。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：大野直竹）および大和ハウスグループは、今夏の電力供給不足に対応するとともに、省エネ?低炭素社會の実現を見據え、東北電力?東京電力管內の當社グループ施設において積極的に節電に努めていきます。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：村上健治）は、可搬式のリチウムイオン蓄電システム「パワーイレ」と太陽光発電パネル（可搬式または固定式）を組み合わせたパッケージ商品「SOLAR STORAGE（ソーラーストレージ）」の販売を、2011年4月1日より開始します。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：村上健治）は、財団法人日本産業デザイン振興會が主催する「2010年度グッドデザイン賞」(※1)に応募し、「戸建住宅?集合住宅部門」において、「埼玉県春日部住宅展示場」の國內初となる家庭用リチウムイオン蓄電池付き住宅展示場「SMA×Eco HOUSE（スマ?エコハウス）」が受賞しました。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：村上健治）は、株式會社ローソン様が6月9日、愛媛県松山市にリニューアルオープンさせた次世代省CO2モデル事業に対応したリチウムイオン電池システム付き店舗「ローソン松山東石井六丁目店」を企畫?施工しました。

大和ハウス工業株式會社（本社：大阪市、社長：村上健治）は、このたび、平成20年度「環境共生住宅認定制度」において、建設実績総合1位（1,992戸）を達成しました。