建築系 設(shè)計(jì)?施工管理?施工作業(yè)

建築系事業(yè)における取り組みの全體像

建築系事業(yè)では2017年からBIMの専任組織を立ち上げ、設(shè)計(jì)から生産、施工までの一気通貫型BIMプラットフォームを構(gòu)築し、プロセスを橫斷したデータの活用に取り組んでいます。（図1）

また、BIM情報(bào)と施工現(xiàn)場(chǎng)情報(bào)や施工作業(yè)情報(bào)、國(guó)土交通省が主導(dǎo)する3D都市モデルなどのオープンデータを連攜することで、より早い段階で精度の高い計(jì)畫シミュレーションを行うことができます。これにより、品質(zhì)の向上や安全性の確保、生産性の向上などが見込まれます。

建築系事業(yè)における昨今の主な取り組み

建築系事業(yè)

BIMをはじめとするものづくりデータを活用してプロセス全體での業(yè)務(wù)効率化を進(jìn)めています。

例えば、過去データを活用した初期見積の精度向上や、XR技術(shù)を活用して実際の建設(shè)地に建物イメージ投影させて、施主を含めた関係者で建物についての理解度の向上を目指しています。また、建材のデータベース化によって材料選定の効率化を図るとともに、見積連攜や購(gòu)買連攜を進(jìn)めていくことで部門を跨いだ業(yè)務(wù)効率化にも取り組んでいます。（図2）

BIMデータの活用の一例として、建材情報(bào)が紐づいたBIMデータをXRで視覚化しています（D’s BIM ROOM）。
これにより設(shè)計(jì)レビュー?フィードバックを行うことができ、お客様が提案內(nèi)容を理解しやすくなるだけでなく、部門を超えたコラボレーションの強(qiáng)化、問題の早期発見が可能となります。
また複數(shù)システムを利用するにあたりシングルサインオン（*1）を?qū)g現(xiàn)して、ユーザーの利便性を確保しています。

（*1）IDとパスワードを一度入力するだけで複數(shù)のサービスにログインして利用できる仕組み

當(dāng)社は2020年度にISO19650-1&2を日本で初めて取得し、2021年度には體制を強(qiáng)化した上で実物件にて継続認(rèn)証を取得しています。
2022年度には、プロジェクト関係者間の情報(bào)セキュリティに関するISO19650-5も日本で認(rèn)証が可能になったことから追加取得しました。(図4)
國(guó)際規(guī)格であるISO認(rèn)証を受けることで、自社が取り組むBIMを客観的に評(píng)価することができました。
2023年は難易度の高い物件での対応を行い、當(dāng)社初のBIM指定案件によるお客様要求事項(xiàng)（EIR）と実行計(jì)畫（BEP）の実裝に取り組み、設(shè)計(jì)BIMにてISO19650を取得することができました。
今後はさらに建設(shè)生産プロセスすべてでグローバル基準(zhǔn)を目指していきます。

施工管理業(yè)務(wù)については社外SaaSを活用して工程管理や安全管理などの効率化を図っています。
また、クラウドを活用することで関係者間の図面共有が可能となり、変更による作業(yè)の手戻り削減や最新情報(bào)を即時(shí)に共有できるようになりました。

さらにBIMを施工工程で活用することによって施工前に部材や設(shè)備などの干渉チェックを行ったり、施工計(jì)畫の事前シミュレーションを行ったりすることが可能となります。特に、業(yè)務(wù)経験の淺い擔(dān)當(dāng)者にとって、2D図面よりも施工現(xiàn)場(chǎng)を立體的に把握できてイメージがしやすく、上司からの指示への理解度も向上し、施工管理の高度化につながっています。

建築系事業(yè)における効果、今後の展開

建築系事業(yè)

1. 「作るBIM」から「使うBIM」を目指し、ライフサイクル全體（企畫～生産～施工～維持管理）でBIMを活用し、共通データモデル基盤の構(gòu)築に取り組みます。
2. デジタル技術(shù)を?qū)毪筏繕I(yè)務(wù)プロセス改革により、品質(zhì)?コスト?工程?安全への貢獻(xiàn)に取り組みます。
3. 環(huán)境配慮をプロセス內(nèi)に追加し、カーボンニュートラル?持続可能社會(huì)への取り組みに貢獻(xiàn)します。
4. 多くの情報(bào)、多くのIoT機(jī)器を多くのステークホルダーが利用するため、さらに情報(bào)セキュリティの構(gòu)築に取り組みます。